日本でも広がる植物肉/ 植物性食品の普及・啓発団体が発足
カゴメ、亀田製菓、カルビーなど15社が3月1日、植物性食品の普及・啓発などを目的にした任意団体「プラントベースドライフスタイルラボ(P-LAB)」を設立しました。
植物由来の代替肉は、Beyond Meat社が米国ナスダック市場に上場した頃(2019年5月)からマクドナルドやKFCなど大手外食・食品会社が取り扱いを開始して市場が急拡大しはじめました。

その後、日本国内でも大塚食品が「ゼロミート」、丸大食品が「大豆ライフ」といったブランドで販売を開始し、食肉加工食品最大手の日本ハムや2位の伊藤ハムも「大豆ミート」として販売するようになりました。
食品会社以外でも、外食チェーンやスーパー・コンビニなども取り扱いを始めており、市場調査会社のシード・プランニング社は、日本における植物由来の代替肉市場は2025年には463億円、2030年には780億円に達すると予測しています。
新聞報道によれば、今回設立された「P-LAB」は、植物肉などの規格作りや普及を図る「フードテック官民協議会」に参画し、植物性食品の認定制度の作成・運用に取り組むとのことです。
日本は伝統的に豆腐など植物性蛋白質に対して馴染みがあり、食肉加工業界も積極的な取り組みを見せているところから、植物由来の代替肉市場は予測を超えて今後急速に拡大する可能性もあります。
「P-LAB」に参加している企業名など詳しい内容は下記のサイトをご覧ください。
――――― 業界研究ニュース ―――――
大学1年生・2年生からの就活準備サイト
就活 WINavi(ウイナビ)
植物由来の代替肉は、Beyond Meat社が米国ナスダック市場に上場した頃(2019年5月)からマクドナルドやKFCなど大手外食・食品会社が取り扱いを開始して市場が急拡大しはじめました。

その後、日本国内でも大塚食品が「ゼロミート」、丸大食品が「大豆ライフ」といったブランドで販売を開始し、食肉加工食品最大手の日本ハムや2位の伊藤ハムも「大豆ミート」として販売するようになりました。
食品会社以外でも、外食チェーンやスーパー・コンビニなども取り扱いを始めており、市場調査会社のシード・プランニング社は、日本における植物由来の代替肉市場は2025年には463億円、2030年には780億円に達すると予測しています。
新聞報道によれば、今回設立された「P-LAB」は、植物肉などの規格作りや普及を図る「フードテック官民協議会」に参画し、植物性食品の認定制度の作成・運用に取り組むとのことです。
日本は伝統的に豆腐など植物性蛋白質に対して馴染みがあり、食肉加工業界も積極的な取り組みを見せているところから、植物由来の代替肉市場は予測を超えて今後急速に拡大する可能性もあります。
「P-LAB」に参加している企業名など詳しい内容は下記のサイトをご覧ください。
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